どうも、こんにちわ！
中小企業診断士が解説する経営攻略メディア『ROWBELLE DESK』です。
〈この記事でわかること〉
マネーフォワードクラウド会計の
・アカウント登録方法
・口座連携方法
・連携サービスの科目設定方法
・課税区分の設定方法
近年、会計ソフトの進化によって、自分で会計帳簿をつける事業主の方も増えてきましたね。
ネットバンキングやクレカを連携しておくことで、ほとんど手間がかからず申告書まで作れるようになってきています。
しかし実際それらの帳簿を見てみると、間違った仕訳で登録されていたり、
税金を納め過ぎていたりするケースも多々あります(^^;
これは、ひとえに会計ソフトの初期設定を怠ることが原因です。
設定を間違ってしまうと、当然ですが間違った仕訳で登録され続けてしまうため、
ぐちゃぐちゃの帳簿が出来上がることもあるんです！
今日は、マネーフォワードクラウド会計の初期設定講座その１として、
アカウント登録～口座連携までを解説していきたいと思います！
これからソフトを使い始める方も、
既にソフトを使っている方も是非一度ご確認ください！
MFと連携して使える「経営支援ソフト」について解説を見たい方はこちらの記事もどうぞ！
アカウント登録の方法
まずは「マネーフォワードクラウド会計」と検索してサイトにアクセスしてみてください！
マネーフォワードは会計ソフト以外にも請求書（マネーフォワード請求書）や給与ソフト（マネーフォワード給与）もありますので、入り口を間違わないように注意してください！
「無料で使ってみる」から1か月無料でお試しできますので、アカウント登録して早速利用してみましょう！
まずは基本設定から
メニュー画面の「各種設定」から基本情報を設定していきましょう！
事業の基本情報を入力していきましょう！
選択する項目については、ほとんど初期のままで問題ないですが、
消費税の「課税形式」については正しいものを選択しましょう。
・消費税を払わない、インボイス取得無し
→免税事業者
・消費税を払う、インボイス取得有り
→原則課税or簡易課税
サービス連携～銀行、クレカ、通販等～
ホーム画面の「データ連携新規登録」から各種サービスの連携を行っていきます。
銀行口座や、クレカの他にも、通販サイト（楽天やAmazon等）、POSレジ（スマレジ、Airレジ）、QR決済（PayPay、LINE Pay）なども連携可能です！
事業において利用しているアカウントは可能な限り全て連携させておいた方が良いです！
本来、会計データを取得するために各アカウントにそれぞれログインして明細等取得する必要がありますが
マネーフォワードにすべて登録しておくことで一元管理することが出来ます！
特に一部のサービスでは「証憑自動取得対応」というマークがついており、連携することで仕訳情報だけでなく、領収書などの根拠書類を自動取得してくれます！
マネーフォワードから、なんとAmazon、楽天市場などの領収書が閲覧できてしまうんです！！
会計業務の効率化をするうえで、サービス連携はとても重要な工程になります。
マネーフォワード上に全てのデータを集約する気持ちで設定を進めましょう！
勘定科目の設定を忘れずに！
サービス連携が出来たら、そのサービスをどの「勘定科目」で登録するかを設定しましょう！
メニュー「データ連携」から、「登録済一覧」に進んで設定を行います。
それぞれのサービスについて、「科目設定」欄の編集ボタンをクリックします。
上記のポップアップが開きますので、どの勘定科目を使用するかを選択しましょう！
勘定科目の科目名を変更したり、補助科目を新たに作成したい場合などは、
メニュー「各種設定」→「勘定科目」に進んで、科目の修正・追加が可能です！
課税区分は特に注意する事！
消費税の課税事業者である場合には、科目ごとに課税区分の設定をすることを忘れずに！
（メニュー「各種設定」→「勘定科目」より設定可能）
課税区分の設定が適切にできていないと、消費税の集計結果が間違ってしまう可能性があるため、こちらは可能であれば税理士等の専門家に相談することをおススメします！
相談料がかかってしまうと思いますが、分からないままで申告してしまうと、
税金を過剰で支払ってしまったり、払い漏れてしまう恐れがあります（その場合、後に延滞税や加算税が付く場合もあります）ので注意が必要です！
まとめ
今回はマネーフォワードクラウド会計の初期設定～アカウント登録、口座連携～についてご紹介しました！
初期設定は非常に面倒な作業だと思いますが、ここをいかに丁寧に行うかで、その後の会計作業が大幅に効率化されますので、ぜひ取り組んでみましょう！
監修：池田 義（中小企業診断士）
学卒後、地方の信用金庫に就職。その後、中小企業診断士を取得し、税理士事務所の取締役に就任。税務、起業支援、IT化等に尽力したのち、自身のコンサルティング会社を起業。
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